雇用・利子および貨幣の一般理論

原題:The General Theory of Employment, Interest and Money

対象年齢:13読了目安 7分経済学マクロ経済学経済理論
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ケインズ(Keynes)は、社会全体の支出が少なすぎると、経済は高い失業率のまま行きづまることがあり、民間の支出が足りないときは、政府が需要を引き上げるために動くことができるし、動くべきだ、と論じます。

概要

『雇用・利子および貨幣の一般理論』は、イギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズが1936年に出版した本です。大恐慌の影の下で書かれました。当時は多くの国で何百万もの人が職を失い、従来の経済理論では、経済がなぜ自然に回復しないのかを説明できませんでした。ケインズは、市場はいつもすぐに完全雇用へ戻るという考えに異を唱え、経済は完全雇用より低い生産の水準で落ち着くことがあり、貯蓄と投資は所得の変化によってつりあう、と論じました。この本は、経済全体を研究するマクロ経済学と呼ばれる分野をつくる助けになり、何十年にもわたって政府の政策を方向づけました。むずかしく専門的な本ですが、主な考えは簡単に説明できます。

あらすじ

1. 古い見方のどこが間違っていたのか

考え方: ケインズより前の主流の理論は、市場はひとりでに調整されるものだと考えていました。失業があれば賃金が下がり、企業がまた人を雇い、問題はなくなる、というのです。ケインズは、それは何年も職のない人が大勢いる、自分の見る現実に合わないと論じました。古い理論は、限られた状況でしか成り立たない特殊な場合であって、一般的なものではなく、賃金を下げても確実に仕事が戻るわけではない、と彼は言います。彼の本は、失業が長く続く場合も含む一般理論を示します。

実生活では: 店に客がいないとき、全員の給料を下げても、客は戻らないかもしれません。働く人の使えるお金が減るからです。

2. 需要が生産を動かす

考え方: ケインズは、雇用の水準は、経済全体の需要、つまり家計、企業、政府の支出の合計によって決まる、と言います。需要が少なすぎれば、働く人がどれだけ働く意欲を持っていても、企業は生産も雇用も増やしません。そのため、失業は非自発的になりえます。いまの賃金で働きたいのに仕事が見つからない、ということです。

実生活では: 工場は、すでにある自転車が売れないなら、それ以上つくりません。

3. 消費、貯蓄、乗数効果

考え方: 人は、増えた所得の一部を使い、残りを貯めます。ケインズは、この習慣のために、誰かがお金を使うと、それが別の誰かの所得になり、その人がまた一部を使い、と連鎖が続く、と言います。この連鎖によって、最初の支出増の効果は、最初の金額より大きくなります。これが乗数効果(multiplier)で、完全雇用ではなく、余っている生産能力があるときに成り立ちます。逆向きにも働くので、支出が減ると、所得はそれ以上に落ちこむことがあります。

実生活では: 町が学校を建てると、大工さんたちは給料を食料品店で使い、店の人はほかの店でさらに使います。

4. 投資、不確かさ、「アニマルスピリッツ」

考え方: ケインズは、企業の投資は、不確かな未来への期待に左右されるので、需要のなかでもっとも不安定な部分だ、と言います。企業は自信があれば投資し、不安なら控えます。投資は、新しい資本から期待できる収益(ケインズはこれを資本の限界効率と呼びます)と金利との比較、そして自信によって決まります。彼は「アニマルスピリッツ(animal spirits)」という言葉で、経済活動の多くを動かす、自然にわいてくる行動への衝動を表しました。また、株式市場を、他の人が美しいと思うものを当てあう競技にたとえ、世間の見方が価格を動かしうることを示しました。

実生活では: 誰もが未来を恐れていると、新しいことを始めなくなり、その恐れ自体が不況を引き起こすことがあります。

5. お金、金利、流動性選好

考え方: ケインズは、人がお金を持つのは買い物のためだけでなく、未来が不確かなときの安全な蓄えとしてでもあると言い、これを流動性選好(liquidity preference)と呼びます。金利は、その安全を手放してもらうために払わなければならない代価で、お金の供給量のほか、取引、用心、投機といった動機にも左右されます。金利がこの選好に左右されるため、ケインズは、中央銀行が金利を管理するだけで完全雇用を確保できるかを疑いました。ほとんどの人が、とても低い金利で債券(debt)を持つより現金を好むなら、金融当局は金利への実効的な支配力を失いうる、とまで述べましたが、自分の時代にそのような実例は知らないと書いています。

実生活では: 怖い時代には、銀行が利息を払ってくれても、家族は現金をマットレスの下にしまっておくかもしれません。

6. 政府の役割

考え方: 民間の支出が足りなくなることがあるので、ケインズは、政府が公共事業などの追加の支出で、需要と雇用を引き上げるために介入できると論じます。悪い時期には借金をしてでも、です。また、社会全体で貯蓄したい気持ちが強まると、かえって所得が下がって問題を悪化させうる、とも述べます。これは、のちに節約のパラドックス(paradox of thrift)と呼ばれました。

実生活では: すべての家計が同時に支出を切りつめると、企業の売上が減り、人々の所得が下がって、かえって苦しくなります。

なぜ重要か

この本は、経済学でもっとも影響力のある本の一つです。マクロ経済学を一つの分野として確立する助けとなり、政府が失業や不況について考える方法を変えました。第二次世界大戦のあと、多くの国がケインズの考えを政策の指針にし、政府が需要を管理すべきだという考えは、経済をめぐる議論の一般的な一部になりました。2008年の金融危機のあとのように、国が不況に直面するたびに、彼の考えは引き合いに出されます。この本はまた、オーストリア学派などほかの経済学者との激しい論争の引き金にもなり、その論争はいまも続いています。ケインズを支持するにせよ反対するにせよ、この本なしに現代の経済政策を理解するのはむずかしいでしょう。

要点

  • 需要が重要。 全体の支出が、経済の生産量と働く人の数を左右します。
  • 失業は続くことがある。 市場は、いつもすぐに完全雇用へ戻るわけではありません。
  • 支出は波及する。 一人の支出が別の人の所得になるので、効果が何倍にもなります。
  • 自信が投資を動かす。 恐れと楽観が経済を形づくります。
  • 不況では政府が助けになる。 公共支出は、民間の需要の落ちこみを補えます。

学べること

この本は、経済のニュースを理解する助けになります。人々が貯蓄を増やしている、あるいは支出を減らしていると聞いたら、それが仕事や店に与える波及を考えてみましょう。一つの家計にとって賢いこと、たとえば貯蓄を増やすことも、みんなが同時にすれば、よくないかもしれないことも教えてくれます。同時に、注意深い読者は、政府の借金の費用や、いつ動くべきかをどう判断するかも問うでしょう。ケインズを読むと、経済を一つの仕組みとして考え、筋が通っているように思えることだけでなく、データが何を示しているかを問うようになります。

批評と異なる見方

ケインズ流の政策は、政府の巨額の借金やインフレにつながりかねず、政治家が悪い時期だけでなく好況のときにも支出したくなる、と批判する人がいます。フリードリヒ・ハイエク(Friedrich Hayek)やミルトン・フリードマン(Milton Friedman)などの経済学者は彼の考えに異を唱え、1970年代に高いインフレと失業が同時に現れると、多くの人が、その理論は失敗したと感じました。後の経済学者が彼の考えを大きく変えたので、教科書の「ケインズ主義」は、彼が書いたものとは違う、という声もあります。この本自体も、難解で、ときに不明確で、ケインズが何を意図したのかは、いまも学者たちの議論の的です。

どんな人に向いているか

経済学や歴史、政治を学ぶ人で、基礎となる古典を読んでみたい人に向いた本です。読むには骨が折れるので、まず要約や案内書から入り、そのあとで原書の一部を読むと楽だと感じる人が多くいます。現代の議論を理解したいだけの一般の読者は、この要約や、もっとわかりやすい本から、主な考えを学べます。

この要約は、AIの助けを借りて英語から翻訳したものです。

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